厚生労働省 生活習慣病予防のための健康情報サイト
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安静にしている状態より多くのエネルギーを消費するすべての動作。
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「健康づくりのための身体活動基準2013」で定められた基準を達成するための実践の手立てとして、国民向けのガイドライン「アクティブガイド」が示されました。『＋10（プラステン）：今より10分多く体を動かそう』をメインメッセージに、理解しやすくまとめられています。
厚生労働省の健康づくり運動である健康日本21《第2次》では、平成35年（2023年）までの身体活動・運動分野の目標を定めました。これらの目標を達成するためのツールとして厚生労働省健康局より発表されたのが「健康づくりのための身体活動基準2013」です。
特定健診・保健指導は、医療制度改革の一環として取り組まれる生活習慣病予防対策のひとつとして実施されている保健制度です。国保・健保といった保険者に、メタボリックシンドロームに焦点を当てた健診（特定健診）の受診率のアップと、運動・食習慣の改善を通した保健指導によりメタボ該当者やその予備群の減少を義務づけました。保健指導は運動習慣や身体活動の改善が重要な指導内容です。
身体活動には、健康上多くの利点があることが多数の疫学研究で証明されています[1][2]。それにもかかわらず、身体活動不足（physical inactivity）は世界規模で蔓延しており、世界規模で対策をとるべき公衆衛生上の問題になっています。そこで世界保健機関（WHO）は、2018年6月に「身体活動に関する世界行動計画2018-2030（Global Action Plan on Physical Activity 2018-2030［GAPPA］）」を発表しました。身体活動促進はSDGsの達成にも貢献します。多領域が協力して、社会としてシステムズアプローチで、相互利益（コベネフィット）を創出していくことが重要です。
運動を新たに開始する前の健康チェックは、安全・安心に運動を楽しむために必要です。状況に応じて、現実的に必要かつ十分なチェックを行いましょう。低から中強度の運動を徐々に始める分には医学的評価は不要な一方、高強度の運動を新たに始める場合は、医学的評価が必要なことが多くなります。ここでは、運動前の健康チェックに関する最近の考え方を紹介します。
座位行動とは、座った状態のみならず、横になって休んだりテレビを観たりするすべての状態のことです。近年、生活環境や仕事環境の機械化・自動化に伴い、身体活動不足に加えて長時間の座位行動が、多くの人々の日常生活全般に蔓延しています。
ふだんから元気に体を動かすことで、糖尿病、心臓病、脳卒中、がん、ロコモ、うつ、認知症などになるリスクを下げることができます。「新しい生活様式」においても、生活の中で体を動かす機会をみつけたり、少しでも元気に体を動かす工夫をしましょう。
まとまった時間がとれなくても、心がけしだいで毎日の生活の中で身体活動量を増やすことができます。
そのヒントを動画でご紹介します。
運動実施時に、けがや事故が発生することがありますが、運動の効果は、けがや事故などの運動によるリスクを上回ると考えられています。また、運動によるけがや事故の発生は少数であり、適切な運動内容であれば、大きなリスクはないことがわかっていますので、適切に運動を実施することが大切です。
身体活動量を増加させることは、生活習慣病や心血管疾患の発症リスクを低減させます。しかしながら、この身体活動量の多寡や運動量には、後天的要因だけでなく、一部遺伝的要因も関与していることがわかっています。現在、どのような遺伝子の違い（多型）により、それが左右されるのかを調べる研究が行われています。
子ども時代の運動経験は、成人期以降の体力レベルあるいは身体活動状況を左右するというトラッキングの可能性が指摘されています。したがって、子ども時代の身体活動の重要性を十分に理解し、子ども達が積極的に身体を動かすことのできる環境あるいは政策の支援がこれまで以上に必要です。
比較的大規模な集団の活動量を評価する場合には、質問紙法や活動記録法が用いられることが一般的ですが、得られた結果の妥当性や再現性は対象者の年齢や活動特性に依存します。一方で加速度計は入浴などを除き、基本的には機器の装着のみで活動量を測定できるため、幅広い対象者に用いることが可能です。
身体活動によるエネルギー消費は、運動によるものと、家事などの日常生活活動が該当する非運動性身体活動によるものの、大きく2つにわけることができます。個人差がありますが標準的な身体活動レベルの人の総エネルギー消費量（24時間相当）のうち、身体活動によって消費するエネルギー量は約30％を占めます。
