身体活動には、健康上多くの利点があることが多数の疫学研究で証明されています[1][2]。それにもかかわらず、身体活動不足(physical inactivity)は世界規模で蔓延しており、世界規模で対策をとるべき公衆衛生上の問題になっています。そこで世界保健機関(WHO)は、2018年6月に「身体活動に関する世界行動計画2018-2030(Global Action Plan on Physical Activity 2018-2030[GAPPA])」を発表しました。身体活動促進はSDGsの達成にも貢献します。多領域が協力して、社会としてシステムズアプローチで、相互利益(コベネフィット)を創出していくことが重要です。
開示すべきCOIはありません。