歯科疾患は有病率が非常に高く、多くの人にとって「身に覚えのある疾患」である点が大きな特徴です。ここでは国の各種統計データからみた歯科疾患の「重み」について解説します。

歯科医療費について

平成29（2017）年度の国民医療費統計によると、歯科診療医療費は2兆9003億円で、国民医療費全体（約43.07兆円）の6.7%を占めています。【図1】は歯科疾患と他の代表的生活習慣病の医療費を比較し、その年齢階級別内訳を示したものです。歯科医療費（2.90兆円）は、第1位の悪性新生物（3.82兆円）に次いで二番目に位置しています。また年齢階級別にみますと、歯科疾患では高齢者以外の割合が高いという特徴があります。

図1．歯科疾患と主要慢性疾患の医療費の比較（国民医療費の概要、2017年度）^[1][2]

通院率について

【図2】は平成28（2016）年国民生活基礎調査において、各傷病別に通院率（調査実施日に通院しているか否か）を比較し、そのトップ5をグラフ化して男女別に示したものです。歯科疾患（歯の病気）は、男性・女性ともに3位と高い通院率を示していることがわかります。

図2．性別にみた通院者率の上位５傷病（国民生活基礎調査、2016年、複数回答）^[3]

歯や口に関する自覚症状は？

歯や口の自覚症状を有する割合は、平成28（2016）年歯科疾患実態調査で調査され、全体の約４割が何らかの自覚症状を有していました。各自覚症状の割合を年齢階級別にみますと【図3】、青壮年～中年期（25～64歳）には「歯が痛い、しみる」・「歯ぐきが痛い、はれている、出血がある」が多いこと、高年齢ほど「かめないものがある」・「口がかわく」が多いことなどがわかります。

図3．歯や口の状態について気になることがある割合（歯科疾患実態調査、2016年、年齢階級別）^[4]

（最終更新日：2020年1月16日）