健康寿命とは、集団の健康状態を表す健康指標の一つです。従来は平均寿命が広く用いられてきましたが、生きている状態(QOL:生活の質)を勘案することが重要であるとの認識が高まり、死亡データだけでなく生きている状態のデータを組み合わせた「健康統合指標」として健康寿命が着目されるようになりました。我が国では、WHOが2000年に発表した世界の健康寿命ランキングで日本が世界一であったことが取り上げられたのを契機に国民の関心を呼び、同年に策定された健康日本21(第一次)においても「健康寿命の延伸」を最大の目標とすることが掲げられました。
健康寿命とは、ある健康状態で生活することが期待される平均期間を表す指標です。これは、算出対象となる集団の各個人について、その生存期間を「健康な期間」と「不健康な期間」に分け、前者の平均値を求めることで表すことができます。
健康寿命を算出するうえで課題となるのが、「健康」と「不健康」の定義とそれに基づく算出方法です。算出方法には、健康な状態と不健康な状態とに二分して健康な状態の期間を表す方法と、不健康な状態をレベルによって重みづけし、完全な健康(full health)に相当する期間として表す方法に大別されます。我が国が採用している健康寿命は前者を、WHOが発表している各国の健康寿命(HALE, Healthy Life Expectancy)は後者の方法を採用しています。
健康日本21(第一次)当時は健康寿命の算出方法は明確に規定されておらず、具体的な数値目標が示されませんでした。しかし、2012年に策定された健康日本21(第二次)では下記のように「日常生活に制限があること」を不健康と定義し、3年ごとに実施される「国民生活基礎調査(大規模調査)」で得られたデータをもとに算出することになりました。
「健康日本21(第二次)」では、前者を主指標、後者を副指標と位置付け、この2つの指標により健康寿命を評価することにしましたが、これまでの「健康寿命の延伸」のみならず、「不健康な期間」である「平均寿命と健康寿命の差」の短縮(「平均寿命と健康寿命」 参照)にも着目し、目標とすることになりました。
*サリバン法
毎年必ず10万人が誕生する状況を仮定し、そこに年齢別の死亡率と、年齢別の「健康・不健康」の割合を与えることで、「健康状態にある生存期間の合計値(健康な人の定常人口)」を求め、これを10万で除して健康寿命を求めます。なお、我が国の現行指標では、簡易生命表から5歳階級別の定常人口、国民生活基礎調査から5歳階級別の「健康・不健康」の割合を得て、「健康な人の定常人口」を求めています。
(最終更新日:2022年01月11日)