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EAP / 社員支援プログラム(EAP)

EAPとは、メンタルヘルス不調の従業員を支援するプログラムのことです。

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厚生労働省が定める「労働者の心の健康の保持増進のための指針」の中では、メンタルヘルス対策推進のために「4つのケア」が重要とされています。「4つのケア」とは、労働者自身が自らのストレスを予防・軽減する「セルフケア」、管理監督者の行う「ラインによるケア」、「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」、事業場外の専門機関の支援を受ける「事業場外資源によるケア」です[1]
EAPは、4つ目の「事業場外資源によるケア」に当てはまり、社外の機関によって行われます。従業員は自分の悩みを社内の人に知られることなく、専門家に相談することができます。

もともとEAPは、アルコール依存、薬物依存が深刻化したアメリカで、これらによって業務に支障をきたす社員が増加したことに対応するために1960年代に発展したもので、日本においても1980年代後半から少しずつ浸透してきています。社員の抱える問題、職場の抱える人間関係などの問題を個人的問題として処理して来た日本の企業でも、これらの問題が出現したときの対応コストをリスクマネジメントとして考え、あるいは、さらに一歩進んでCSR(企業の社会的責任)の一貫と考え、EAPを導入する企業が増えてきています。

(最終更新日:2020年2月6日)

⻄ ⼤輔

⻄ ⼤輔 にし だいすけ

東京大学大学院医学系研究科 精神保健学分野 准教授

2000年九州大学医学部卒業。2010年九州大学大学院医学研究院精神病態医学専修生満了。医師、博士(医学)。精神保健指定医、日本精神神経学会専門医・指導医、日本医師会認定産業医、社会医学系専門医・指導医。2018年より現職。

参考文献

  1. 厚生労働省
    労働者の心の健康の保持増進のための指針
    2015.
    https://www.mhlw.go.jp/hourei/doc/kouji/K151130K0020.pdf