厚生労働省 生活習慣病予防のための健康情報サイト
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健康診断などで、尿酸値が7.0mg/dLを超えている場合に高尿酸血症と判断されます。成人男性の20％が高尿酸血症であると言われています。高尿酸血症は痛風関節炎だけでなく、腎障害やメタボリックシンドローム、心血管障害とも関連があります。原因のひとつにアルコール摂取があるため、高尿酸血症を指摘されたときにはお酒との付き合い方を見直してみましょう。
アルコール性と非アルコール性、2つの肝炎の組織像は類似しており、肝臓内の酸化ストレスなど共通の発症メカニズムが研究されています。両者とも進行すると肝硬変や肝臓がんに至ります。
アルコールはほぼ全ての消化管に影響するため、適切な摂取が行なわれないと、胃食道逆流症・マロリーワイス症候群・急性胃粘膜病変(AGML)・門脈圧亢進性胃炎・下痢・吸収障害・痔核など、様々な疾患や症状の原因となります。
世界保健機関（WHO）は、飲酒は頭頸部（口腔・咽頭・喉頭）がん・食道がん（扁平上皮がん）・肝臓がん・大腸がん・女性の乳がんの原因となると認定しています。アルコール飲料中のエタノールとその代謝産物のアセトアルデヒドの両者に発がん性があり、少量の飲酒で赤くなる体質の2型アルデヒド脱水素酵素の働きが弱い人では、アセトアルデヒドが食道と頭頸部のがんの原因となるとも結論づけています。
アルコール依存症および大量飲酒者には脳萎縮が高い割合でみられること、大量に飲酒したりアルコールを乱用した経験のある人では認知症になる人が多いといった疫学調査結果から、大量の飲酒は認知症の危険性を高めることが示されています。一方で少量ないし中等量の飲酒は認知症の原因にはならないのみならず、認知症の予防になる可能性があります。
アルコール依存症とうつ病の合併は頻度が高く、アルコール依存症にうつ症状が見られる場合やうつ病が先で後から依存症になる場合などいくつかのパターンに分かれます。アルコールと自殺も強い関係があり、自殺した人のうち1/3の割合で直前の飲酒が認められます。
メタボリックシンドロームに関わる高血圧・脂質異常症・高血糖・内臓脂肪の蓄積・脂肪肝には、お酒の飲みすぎが関与している場合が多数見られます。厚生労働省の「健康日本21（第二次）」では、生活習慣病のリスクの高い飲酒量として、男性1日平均40g以上、女性20g以上とし、そのような飲酒者を減らすことを目標としています。また一般的に、週に2日間程度の休肝日を入れることも推奨されます。
適量の飲酒は循環器疾患に保護的に働くといわれています。過度の飲酒は逆に循環器疾患のリスク因子になります。「節度ある適度な飲酒」を守ることが肝要です。また、循環器疾患以外のリスクや持病・体質等も考えると、現在飲酒していない人や飲めない人に対して飲酒を強要しないことも重要です。
すい臓（膵臓）病には急性すい炎と慢性すい炎および慢性すい炎から起こる糖尿病があります。飲みすぎる人がすべてすい臓病になるわけではありませんが、すい臓病の原因としてアルコールの飲みすぎが多くなっています。特に慢性すい炎の状態ではお酒がやめられないアルコール依存症になっている場合が多く見られます。したがって常習飲酒者で慢性すい炎の診断を受けた場合は、断酒をするべくアルコール依存症治療の専門病院への受診をお勧めします。
アルコールの飲みすぎにより、いろいろな臓器に病気が起こりますが、なかでも肝臓病は最も高頻度で、かつ重篤にもなる病気です。アルコール性肝障害は一般的に飲酒量が多いほど、飲酒期間も長いほど進行しやすいのですが、若年の肝硬変や、女性の中には比較的少ない飲酒量で短期間に肝硬変になる人がいるなど、個人差や性差が大きい病気です。はじめに起こるのはアルコール性脂肪肝で、飲みすぎれば多くの人に発生します。一部の人はアルコール性肝炎になり、まれに重症化して死亡することもあります。わが国では、明らかなアルコール性肝炎の既往なしに肝臓が線維化して硬くなる肝線維症が多く、さらに飲み続けると肝硬変へと進行します。アルコール性肝障害の早期発見と、そうならないような飲み方が大切です。
急性アルコール中毒は「アルコール飲料の摂取により生体が精神的・身体的影響を受け、主として一過性に意識障害を生じるものであり、通常は酩酊と称されるものである」と定義されます。急性アルコール中毒になると、意識レベルが低下し、嘔吐、呼吸状態が悪化するなど危険な状態に陥ります。搬送者数は年々増えており、若年者・女性・高齢者などでリスクが高まり、とくに大学生や新社会人では一気飲みとして飲酒させられ、死亡に至るケースが毎年発生しています。急性アルコール中毒が疑われた場合、適切な処置や対応法を取りましょう。
この教材は、禁煙支援の具体例を動画で紹介しています。
「直ちに禁煙しようと考えている太り気味の喫煙者鈴木さん」と「禁煙について関心はあるが、今後6ヶ月以内に禁煙を考えていない田中さん」に対して保健師佐藤さんが、禁煙の重要性を高め禁煙のための解決策を提案する方法を具体的に紹介します。
よく噛んで食べることは健康によいと言い伝えられてきましたが、近年の疫学調査により速食い【注】の習慣がある人には肥満者が多いことがわかってきました。「ゆっくりとよく噛むこと」は肥満対策のひとつとして期待されています。その一方で歯を失うと「噛めない」状態になり、栄養摂取バランスの低下をきたします。食べ物をよく「噛むこと」「噛めること」は健康と密接なつながりを持っています。
食品による窒息事故の原因となる食品は、「餅」「ミニカップゼリー」「飴類」「パン」「肉類」「魚介類」「果実類」「米飯類」です。餅をのどに詰まらせたという高齢者の事故は毎年報道され、発生件数も多いですが、子どもが亡くなる事例もあとをたちません。また、子どもでは、食品に限らず窒息事故が発生しており、注意が必要です。
自分の歯や口・体の健康に関心をもち、生活習慣を整えることは健康高齢者への近道です。歯ブラシなどの道具を使った器質的口腔ケアだけではなく、顔や舌の体操・唾液腺のマッサージなど、機能的口腔ケアも実施して歯や口の健康を維持しましょう。また定期的に歯科医院に行って、健診や指導を受けることをお勧めします。その結果が健康的で質の高い生活の実現につながるといえます。
要介護高齢者の口腔ケアでは2つの視点が必要です。1つは口の中の細菌や汚れを除くこと、もう1つは口腔機能訓練やマッサージなど（後述）によって口の機能を維持・向上させることです。前者は「器質的口腔ケア」、後者は「機能的口腔ケア」と呼ばれ、どちらも口の健康だけでなく、全身の健康維持につながります。
訪問歯科診療とは、要介護高齢者が在宅や施設で歯科診療が受けられるものです。要介護高齢者の多くは歯科的な問題を抱えているにも関わらず、これまでの外来での歯科受診は70～74歳をピークに、その後急速に減少する実態がありました。歯科治療をはじめとする口腔機能の維持管理は、食べるという機能ばかりでなく、生きる力やQOLの向上に寄与することが明らかになってきました。身近なかかりつけの歯科医などに相談し、外来受診が困難な場合であっても治療をあきらめないことが重要です。
口腔は食事や会話、容姿といった人と人とのつながりや言語、非言語的コミュニケーションに欠かすことができない重要な役割を担っています。口腔機能が低下すると食べられる食物の種類や量が制限されるので、栄養のバランスがとりにくくなり、食事の質が悪くなるため、免疫や代謝といった機能の低下から病気にかかりやすく、治癒しにくくなります。
口臭には生理的口臭と病的口臭がありますが、その原因はほとんどが舌苔（ぜったい：舌の表面につく白い苔状のもの）です。したがって舌の清掃による舌苔の除去が最も有効な予防法です。また何の自覚もないのに家族から口臭を指摘されるようになったら、歯周病が原因の可能性がありますので歯科医院での専門的な検査・治療が必要です。
口臭の大部分は口の中に原因があり、その多くは舌苔（ぜったい）と歯周病です。全身疾患の兆候として現れる呼気経由の口臭もありますが、極めて限定的と考えて良いと思われます。口臭は自己識別が難しいこともあって、気にする人が多い一方で強いにおいを無自覚な人も多いという社会的な健康問題となっています。
矯正診療は検査→診断→治療の順で行われます（再診断を行うこともあります）。検査により不正咬合の成り立ちが解明され、治療方針が決まります。小学生・中学生などの乳歯が残っている年齢では、旺盛な成長を利用して骨格的な不正の解消を図ります。永久歯列ではほとんどの患者さんでマルチブラケット装置を使用した個々の歯の再配列が行われます。それぞれをⅠ期治療、Ⅱ期治療と呼んでいます。
日本人には歯がアゴに対して入りきらない叢生が多いようです。矯正診療を進めるにあたっては最初に詳細な検査を行い、不正咬合が骨格・歯槽・機能のどこに問題を抱えているのかを調査し、その成り立ちを知ります。それにより適応する装置の選択や抜歯の問題などが検討されます。
顎関節症の治療は、初期治療として理学療法・スプリント療法・マイオモニター治療・薬物療法・冷罨法（れいあんぽう）などの治療法があります。残念ながらどの治療法が最も効果的であるかのエビデンスは少ないのが現状です。顎関節症の治療は、各医療機関で異なる場合が多いため日本顎関節学会による診療ガイドラインがあります。また治療法も医療機関受診後最初に行われる初期治療（一次治療）と、それらの治療で改善されない場合の手術などの治療があります。ここでは、初期治療を中心に説明を行います。
顎関節症とは、顎（あご）の関節とその顎に関連する筋肉＝咀嚼筋（そしゃくきん）の病気です。顎の関節と咀嚼筋の問題が混在しているため、混乱されることも多くなっています。咬み合わせが直接の原因ではありませんが、関節の位置などが咬み合わせによって変化するため、診断・治療には、咬み合わせがよくわかっている必要があります。
歯を失う二大原因はむし歯と歯周病です。一般的に歯は奥歯から失われる傾向にあり、比較的若いうちはむし歯で失われる場合が多いのですが、残った歯が少なくなるにつれて歯周病で失われる歯が多くなります。喪失に至るリスクの高い歯は、未処置歯のむし歯・クラウン（冠）装着されている歯・部分義歯の針金がかかる歯（鈎（こう）歯）・歯周疾患が進行している歯などです。
高齢になると残っている自分の歯の数は少なくなり、後期高齢者の平均値は約16本で、約3割の人が総入れ歯を使っています。しかし昔に比べると歯の喪失状況は改善傾向にあります。国際的にみると日本人の高齢者は比較的歯が残っているといえるようです。
喫煙者は非喫煙者に比べて歯周病にかかりやすく、悪化しやすいことがわかっています。喫煙者への歯周病の治療効果は低く、治療後の治りが悪いです。禁煙をすると歯を支える組織の状態が良くなるため、歯周病のリスクが下がり、治療効果が上がります。禁煙は生活習慣病の共通した予防法であり、多分野とともに歯科でたばこ対策をすすめることは、歯周病と生活習慣病の予防に有効です。
歯周治療を受けると歯周病原菌が減少して、良好な歯ぐきの状態が得られます。しかし治療終了後に定期的な管理をしないと歯周病原菌が増加したり、咬み合わせが変わったりして歯周病が再発することがあります。そこで定期的に歯科医院を受診して、さまざまな項目のチェックやお口の清掃を受けることをメインテナンスと言います。
歯科医院で行われる専門家による徹底した歯面清掃をPMTC(Professional Mechanical Tooth Cleaning)といいます。専用の機器とフッ化物入り研磨剤を使用して、歯みがきで落とせない歯石や磨き残したプラークを中心に全ての歯面の清掃と研磨を行い、う蝕や歯周病になりにくい環境を整えます。
歯ブラシでは磨けない歯と歯の間の清掃には、デンタルフロスや歯間ブラシといった補助道具が便利です。
プラークコントロールは歯ブラシによる歯みがきが基本ですが、電動歯ブラシや歯磨剤・洗口液を併用すると効果が上がると考えられます。またプラークの付着を防止する効果が期待できます。
歯周病予防の基本は歯垢がつかないようにすることで、毎日の歯みがきや定期的な歯石除去が有効です。しかし歯周病になった場合は歯科医師や歯科衛生士がもっと専門的に歯の清掃をしたり咬み合わせの調整を行ったりします。また重度の場合は歯ぐきの手術が必要なこともあります。
まず検査を行って歯周病の進行度を調べます。次に歯みがき指導や歯石除去により歯垢の除去を行います。重度の場合は検査や歯石除去を繰り返しますが、歯周ポケットが減少しない場合は歯周外科を行うことがあります。いずれの場合も治療後はメインテナンスを行い安定した状態が続くよう努めます。
歯周ポケット保有者の割合は年齢が増すにつれて高い傾向を示し、45歳以上では過半数を占めます。また全年齢層の約4割の人に歯肉出血が認められます。近年、歯の保有状況が良好になってきたことから、歯周病に罹るリスクを有する歯が増えています。
歯周病は、歯の周囲の汚れ（プラーク）のなかに含まれる細菌の毒素で歯ぐき（歯肉）に炎症が起き、歯を支える骨（歯槽骨）が溶けていく病気です。しかし、初期段階ではなかなか自分自身で自覚できるような症状は出てきません。気になる症状があったら、歯科医療機関での検査を受ける必要があります。
歯周病は、とくに初期の段階では自覚症状がほとんど出ないので、歯科医療機関での検査を受けないと正確な診断を行うことはできません。歯周病の精密な検査は、プローブという針状の器具を使って歯周ポケットの深さを調べるプロービング検査、エックス線写真によって歯を支える骨の状態を調べるレントゲン検査、歯周病の原因となる歯の周囲の汚れ（プラーク）の付着状況を調べる検査などからなります。
歯周病とむし歯（う蝕）は歯科の2大疾患といわれており、成人期において歯を失う原因の多くは、歯周病もしくはむし歯によるものです。ここでは、歯周病の原因などについて解説していきます。
歯の中には「歯髄（しずい）」と呼ばれる神経や血管を含む組織があります。むし歯や外傷によって歯髄が感染したり壊死（えし）したりしてしまうと、歯髄を取り除く根管治療が必要になります。さらに一度根管治療を行ったにもかかわらず、再び根管が感染してしまったり感染が残っていたりする場合は、再根管治療が必要となります。
歯みがきは、歯面からプラークを機械的に除去することを目的とした予防法です。これにはセルフケアとプロフェッショナルケアがあります。セルフケアによってプラークを毎日完全に除去することは現実には不可能と考えられます。むし歯予防を成功させるには、セルフケアとともに他のむし歯予防法を組み合わせることが必要です。
乳幼児期における哺乳びんによる不適切な飲料の与え方、あるいは卒乳時期を逃した授乳、とくに夜間の授乳は、特有のむし歯の症状を引き起こすことがあります。乳歯が生え始め、離乳食が始まったら、哺乳びんを使って甘味飲料を与えることを避けるとともに、寝ながらの授乳は控えるようにしましょう。乳幼児期のむし歯の発症には多くの要因が関わっているため、卒乳に関する適切な対応とフッ化物の応用などを含むむし歯予防の実践が求められます。
スクロース（砂糖）などの発酵性糖質に替わってう蝕の原因にならない代用甘味料を上手に利用することが、う蝕予防にとって重要です。いろいろな代用甘味料が開発されており、内閣府消費者庁が許可している特定保健用食品（トクホ）や国際トゥースフレンドリー協会認定食品に利用されています。う蝕予防のため、特に食間にはこれらの食品を活用し、メリハリのある食習慣をつけることが肝要です。
砂糖はむし歯のリスク・ファクターのひとつであり、摂取方法によってむし歯の発症に影響を与えます。むし歯予防には、甘味（砂糖）摂取の総量を減らすこと、およびその摂取回数を減らすことは効果的です。ただし、砂糖摂取を制限するだけでは、むし歯予防対策として不十分なため、フッ化物配合歯磨剤の利用など併せて取り組むことが大切です。また砂糖の過剰摂取は、肥満にもつながることから、生活習慣病予防対策の一環として取り組むことも効果的です。
シーラントは、奥歯の溝を物理的に封鎖したり、シーラント材の中に含まれるフッ化物により再石灰化作用を促進したりするむし歯予防法です。4年以上で約60％のむし歯予防効果が認められ、特にフッ化物応用との併用によってむし歯予防効果はさらに増加します。むし歯発症リスクの高い歯に行うと特に有効です。
水道水フロリデーションとは、むし歯を予防するために飲料水中のフッ化物濃度を歯のフッ素症の流行がなくむし歯の発生を大きく抑制する適正量（約1ppm）まで調整するという自然を模倣した方法です。現状のむし歯有病状況を半分以下にするという効果が確認されており、安全性と効果については専門機関が保証しています。緑茶や紅茶にもフッ化物が含まれますが、その濃度は水道水フロリデーションと同じくらいであり、身近な食品に近い濃度のフッ化物でむし歯を予防する方法として知られています。
一定濃度のフッ化ナトリウム溶液(5～10ml)を用いて、1分間ブクブクうがいを行う方法で、永久歯のむし歯予防手段として有効です。第一大臼歯の萌出時期（就学前）にあわせて開始し中学生まで続けます。保育園・幼稚園・小中学校で集団実施されていますが、個人的に家庭で行う方法もあります。
比較的高濃度のフッ化物溶液やゲル（ジェル）を歯科医師・歯科衛生士が歯面に塗布する方法です。乳歯むし歯の予防として1歳児から、また成人では根面むし歯の予防として実施されています。矯正治療中の患者さんや唾液流量の低下している人など、むし歯になるリスクの高い人に対して他のフッ化物応用法に加えて実施されています。
フッ化物（モノフルオロリン酸ナトリウム（MFP）・フッ化ナトリウム・フッ化第一スズ）を含む歯磨剤です。幼児から高齢者まで生涯を通じて家庭で利用できる身近なフッ化物応用で、世界で最も利用人口が多い方法です。
フッ化物利用は、歯質のむし歯抵抗性（耐酸性の獲得・結晶性の向上・再石灰化の促進）を高めてむし歯を予防する方法です。全身応用（経口的に摂取されたフッ化物を歯の形成期にエナメル質に作用させる）と局所応用（フッ化物を直接歯面に作用させる）があります。有効性･安全性に関する証拠が確認されています。
むし歯を作る要因は、歯の質・細菌（むし歯原因菌）・食物（砂糖）の3つにまとめることができます。それぞれの要因に対応する形でむし歯予防法は、フッ化物応用とシーラント・歯みがきの励行・糖分を含む食品の摂取頻度の制限にまとめることができます。これらの予防法が、家庭で・地域で・保健サービスの現場で、バランスよく組み合わされて行われることが必要です。
むし歯が歯の表層に限られる場合は、削らず再石灰化を期待します。むし歯が大きくなると歯を削り、詰め物やかぶせものをつける治療を行います。むし歯がさらに進行して歯髄（しずい）に達すると、歯髄を除去（抜髄［ばつずい］）する必要があります。その場合の多くは土台をたててかぶせ物をする治療が必要になります。
20歳以上の9割以上がむし歯の罹患経験を有しています。また、20歳以上の3割が未処置のむし歯を有しています。そして40歳以上の年齢において常に約4割はむし歯が原因で歯が抜かれています。大人のむし歯はその特徴から、歯の根面のむし歯・歯の詰め物の裏側のむし歯・子供と同様のむし歯に分けられます。成人期には歯周病対策だけでなく、むし歯への対策も重要です。
学校健診で多くの年齢の子供たちに最も多い疾病がむし歯です。生えてから間もない歯は弱く、また甘い飲食物を好むことが多ので、子供はむし歯になりやすいことで知られます。子供のむし歯は減少を続けていますが地域格差が存在します。子供のむし歯の多くは奥歯の溝から発生します。この予防には溝を埋めるシーラントやフッ化物の利用が有効です。また地域格差の解消には、地域の社会環境・生活環境を改善することが大切です。
むし歯は世界で最も多い疾患として知られており[1]、未治療のむし歯は日本でも多くの人に存在します。さらに近年は高齢者において、むし歯は増加しています[2]。むし歯は細菌が糖質をもとに作り出す酸が歯を溶かすことで生じます。唾液は酸を中性に近づけたり、溶けかけた歯を修復する役割を持ちます。多くのむし歯は歯の間や奥歯の溝から発生し、特に溝の細菌は歯磨きでは取り除けません。そのため歯磨きをしていればむし歯が防げるという常識は現在では正しくないことが分かっています。さらに生物医学的原因だけでなく、社会環境・生活環境の重要性が認識されつつあります。
「8020」を達成するには生涯にわたる歯科保健対策が必要です。小児期から歯の喪失の二大原因であるむし歯と歯周病の予防を充実させることで、将来の「歯の喪失」を防ぐことが可能となります。
歯科の治療は、主に「1. う蝕（むし歯）に対する治療」「2. 歯の周囲の組織の炎症（歯肉炎・歯周炎）に対する治療」「3. 喪失した歯を補う治療（補てつ）」に分かれます。
「8020（ハチ・マル・二イ・マル）運動」は、「80歳になっても自分の歯を20本以上保とう」という運動です。近年「8020」を達成している高齢者は増加しています。しかし、高齢者の数が増えていますので、「8020」を達成していない高齢者は依然として多い状況です。
歯科医療費は高血圧や脳血管疾患よりも高額です。歯科疾患の通院率は他の疾患と比較して高い値を示しています。歯や口の自覚症状を持っている国民は約４割います。
口腔（こうくう）には、食べる機能や、会話をしてコミュニケーションを取る機能などがあります。食べるためには、歯で食物を咬み、飲み込む（嚥下）という一連の動作が必要です。会話をする際、口は発音に関わるとともに、表情を作ります。また、きれいな歯や歯肉、整った歯並びは、美しさ（審美性）を保ちます。
精神保健福祉センターは、精神保健福祉法第6条に規定された都道府県（指定都市）の精神保健福祉に関する技術的中核機関です。保健所は、地域保健法第3章に規定された地域保健対策の広域的・専門的・技術的推進のための拠点です。
近年、心の病気についてもできるだけ早くその症状に気づき、正しい対処や治療が速やかになされれば、回復も早く軽症で済む可能性があることがわかってきました。そのため精神的不調や障害を早期に発見し、治療開始へと導くサービスの整備や取り組みが国際的に広く実践されつつあります。
精神的な混乱や不合理な言動・自殺未遂などが自分や家族に急に起こったときは、各都道府県の精神科救急情報センターの連絡先をWeb等で検索して相談ください。紹介される当番病院はどんな病院か、どうやって連れて行くか、そこではどんな治療が行われるのかを紹介します。
うつ病は、何もやる気が出ない（意欲低下）・悲しい気持ちになる（抑うつ気分）などの「こころの症状」と、食欲がでない（食欲低下）・眠れない/起きられない（不眠/過眠）・体がだるい（倦怠感）・口が渇く・頭痛・動悸・めまいや耳鳴りなどの「体の症状」が現れる病気です。体の症状が目立つため、こころの症状に気づきにくいことがあります。体の不調を感じたときは、かかりつけ医に相談してみましょう。
地方公共団体の自殺対策は、基本的には自殺対策連絡協議会等を中心に、地域の実情に応じて進められます。しかしそれは地域がばらばらに取り組むというわけではありません。その方針は自殺対策基本法や自殺総合対策大綱に示されています。また民間団体や国、大学や専門職の団体など様々な連携のもとに成り立っているのです。
日本の自殺者数は、平成10年（1998年）に一挙に3万人を超え、以後高い数値が続いています。この急増は「経済・生活問題」による中高年男性を中心としたものであり、バブル崩壊の影響が推測されています。現在、日本の自殺の実態把握は厚生労働省と警察庁のデータに頼るしかなく、より詳細な実態把握が課題となっています。
自殺はさまざまな原因からなる複雑な現象です。自殺対策とは自殺の実態を多角的に分析し、その成果をもとにプリベンション・インターベンション・ポストベンションの各段階において健康関連領域とそれ以外の両者から包括的に取り組み、自殺を考えている人を一人でも多く救うとともに「生きやすい社会」を築いていこうとするものです。
近親者から自殺念慮を告げられるのは苦しい経験です。1人で抱え込まず精神保健福祉センターや保健所等で相談してみるとよいでしょう。自殺未遂となった場合には、専門家のアドバイスが受けられる状況が必要です。不幸にして自死遺族として遺された場合には、その悲嘆過程を支える場としての自死遺族の自助グループ・支援グループへの参加が力になりますが、悲嘆過程が長期化・複雑化した場合には、さらに医療的支援が必要になります。
犯罪被害は強い衝撃をもたらします。被害直後の不安や混乱は時間の経過とともに軽減していきますが、ASD・PTSD・うつ病などを発症する場合も少なくありません。これらの疾患や被害による認知の変化から、社会生活機能が障害されることもあります。被害者の回復のための支援が必要です。現在日本では警察や民間被害者支援団体などの支援窓口がつくられ、犯罪被害者等基本法に基づいて被害者支援が推進されてきています。
DV被害によって被害者とその子どもには様々な心身の健康障害が引き起こされることがわかっています。例えば被害者には直接的な暴力による怪我の他にも慢性身体疾患への罹患、うつ病やPTSD・アルコール乱用・薬物乱用などが起こり得ます。周囲の人たちには被害者とその子どもの状態を理解し、長い目で援助していく視点が重要です。
交通事故重傷者のおよそ3割が、約1ヵ月後にうつ病やPTSDなどの精神疾患を発症します。精神疾患の発症を予防することを目的にした研究や、事故後の精神疾患が怪我の回復やリハビリにどう影響するかを調べる研究が期待されています。
災害は大きな心理的な負担を与えるため、人が心身の変調を感じることは正常な反応ともいえます。しかしなかにはうつ状態・PTSDなどの精神症状や、飲酒や喫煙などの健康問題が増えることもあります。その際には適切な医療サービスや周囲の人からの支え（ソーシャルサポート）を得て、こころのケアに配慮することが重要です。
心的外傷後ストレス障害（Posttraumatic Stress Disorder）の略です。生死に関わるような体験をし、強い衝撃を受けた後で、その体験の記憶が当時の恐怖や無力感とともに、自分の意志とは無関係に思い出され、まだ被害が続いているような現実感を生じる病気です。日本の総人口の1.3％に生じるとされ、それほど珍しくない病気といえます。3カ月以内に半分以上の方が自然回復するものの、1年以上経っても一定数の方は自然回復しないとする研究もあります。持続エクスポージャー療法（認知行動療法）やSSRI（選択的セロトニン再取り込み阻害薬）などの薬で治療することができるようになってきました。
がんに罹患すると、多くの方が診断・治療などの臨床経過において、さまざまなストレスを体験すると言われています。医療技術の進歩により、がんの早期診断が可能となり、外科療法・化学療法・放射線療法の併用による効果的な治療が提供されてきたことを背景に、がん治療における精神的側面のケアが重視されるようになりました。
糖尿病患者はうつ病になりやすく、またうつ病患者も糖尿病になりやすいといわれています。うつ病になると、血糖値のコントロールがむずかしくなり、糖尿病の合併症が多くなりますので、うつ病を早期に発見し適切な治療を受けることが重要です。
心疾患や脳血管疾患に代表される循環器疾患の中にはうつ病を発症している人も少なくありません。うつ病になると循環器疾患の再発や予後によくない影響があると報告され、注目されています。うつ病を早期に発見し、適切な治療を受けることが重要です。
急性心筋梗塞をはじめとする循環器疾患は、老化や高血圧・喫煙・肥満・糖尿病など全身血管の動脈硬化をきたす疾患が原因となっていますが、発症の引き金としてストレスやうつなどの影響が大きいことが知られています。⽣活習慣病予防と同時にこころの健康維持も、循環器疾患の予防のためにとても大切です。
普段からだは自律神経系・内分泌系・免疫系のバランスによって微妙に調節されています。しかしストレスによりこのバランスが崩れたりすると、からだの病気が生じます。逆にからだの病気はこころにも影響します。また日常のストレスは食べ過ぎ・飲みすぎといった不健康な行動を通しても間接的にからだの病気を引き起こすので、お互いの関係をよく知っておくことは大切です。
失感情症（アレキシサイミア）はシフネオスが提唱した性格特性です。自分の感情（情動）への気づきや、その感情の言語化の障害、また内省の乏しさといった点に特徴があると言われています。心身症の発症の仕組みの説明に用いられる概念ですが、近年は衝動性や共感能力の欠如など、ストレス対処や対人関係を巡る問題との関連が研究されています。
摂食障害は食行動の重篤な障害を特徴とする精神疾患です。極端な食事制限と著しいやせを示す「神経性食欲不振症」と、むちゃ喰いと体重増加を防ぐための代償行動を繰り返す「神経性過食症」とにわけられます。いずれもやせ願望や肥満恐怖をもち、自己評価に対する体重・体型の過剰な影響があります。心身両面からの専門的治療が必要です。
知的障害は精神遅滞とも表される、知的発達の障害です。最新の「精神疾患の診断・統計マニュアル 第5版（DSM-5）」では、「知的能力障害（知的発達症）」とも表記されています。知的機能や適応機能に基づいて判断され、重症度により軽度、中等度、重度、最重度に分類されます。様々な中枢神経系疾患が原因となるため、正しい診断を受けて、早期に治療・療育・教育を行う必要があります。本人のみならず、家族への支援も欠かせない発達障害のひとつです。
ADHD（注意欠如・多動症）は、「不注意」と「多動・衝動性」を主な特徴とする発達障害の概念のひとつです。ADHDの有病率は報告によって差がありますが、学齢期の小児の3～7％程度と考えられています。ADHDを持つ小児は家庭・学校生活で様々な困難をきたすため、環境や行動への介入や薬物療法が試みられています。ADHDの治療は、人格形成の途上にある子どものこころの発達を支援する上でとても重要です。
覚せい剤・有機溶剤・大麻などの薬物の乱用は、依存や中毒を引き起こします。依存が形成されると、意志だけでは薬物使用を止めることができません。急性・慢性の中毒は精神症状や様々な臓器障害として現れます。薬物依存からの回復には長い時間がかかり、相談機関や医療施設・自助グループ・民間リハビリ施設など多くの機関の連携が必要です。
「うつ」や「うつ病」に自分自身で気づいたり、家族や職場の同僚など近くにいる方が気づくことはとても大事です。心配な時にはまず、疲れたこころと体を十分に休めます。医学的な治療が必要な場合には、医師による診察の後に必要に応じて適切な治療法を選択し、十分時間をかけて治療することが大事です。
これまで、自閉症、広汎性発達障害、アスペルガー(Asperger)症候群などのいろいろな名称で呼ばれていましたが、2013年のアメリカ精神医学会(APA)の診断基準DSM-5の発表以降、自閉スペクトラム症（ASD;Autism Spectrum Disorder）としてまとめて表現するようになりました。自閉スペクトラム症は多くの遺伝的な要因が複雑に関与して起こる生まれつきの脳機能障害で、人口の1％に及んでいるとも言われています。自閉スペクトラム症の人々の状態像は非常に多様であり、信頼できる専門家のアドバイスをもとに状態を正しく理解し、個々のニーズに合った適切な療育・教育的支援につなげていく必要があります。
学習障害（限局性学習症、LD）は、読み書き能力や計算力などの算数機能に関する、特異的な発達障害のひとつです。学習障害には、読字の障害を伴うタイプ、書字表出の障害を伴うタイプ、算数の障害を伴うタイプの3つがあります。
学習障害には的確な診断・検査が必要で、一人ひとりの認知の特性に応じた対応法が求められます。ADHD（注意欠如・多動症）やASD（自閉スペクトラム症）などを伴う場合には、それらを考慮した配慮、学習支援も必要となり、家庭・学校・医療関係者の連携が欠かせません。
職場のメンタルヘルスは、働く人々の心の健康づくりを行うものです。企業には過労自殺などが発生しないように、労働者にとって過重な労働負荷を防ぎ、適切なメンタルヘルスケアを提供する責任があります。職場のメンタルヘルス対策を組織として計画的に継続して実施することで職場を活性化することができます。
思春期は周囲の影響を受けながら一人の大人として自分を確立する時期です。仲間集団の役割は大きく、この時期の仲間関係のトラブルは大きな影響を及ぼします。思春期に見られる様々な問題行動に対応するには、子どもにとっての目標と背景要因を理解する必要があります。「両価性」は思春期を理解するためのキーワードです。
女性の一生のうちで妊娠中や出産後は、うつ病が起こりやすい時期です。その結果として子育てに自信がなくなり、お子さんも可愛く思えず「自分は母親失格」などと考えがちです。しかし、うつ病になった妊産婦の多くの方は適切な治療を受けていないのが現状です。治療法には薬以外にも心理療法や環境の調整も考えられます。ご本人・ご家族の十分な理解のもと、個々の患者さんにあった治療を選択できるように専門医とご相談されることをお勧めします。
質の悪い睡眠は生活習慣病の罹患リスクを高め、かつ症状を悪化させることが分かっています。睡眠問題は「睡眠習慣」と「睡眠障害」の問題に分けられます。睡眠習慣については睡眠不足やシフトワークなどによる体内時計の問題、睡眠障害については睡眠時無呼吸と不眠症の問題を取り上げ、それぞれ生活習慣病との関係を明らかにします。
小児の睡眠不足や睡眠障害が持続すると、肥満や生活習慣病（糖尿病・高血圧）、うつ病などの発症率を高めたり症状を増悪させたりする危険性があります。適切に対処していくには「早起き・早寝」という基本的な生活習慣から見直すことが必要です。
ヒトの体内時計の周期は約25時間であり、地球の周期とは約1時間のずれがあります。このずれを修正できず、睡眠･覚醒リズムに乱れが生じたために起こる睡眠の障害を概日リズム睡眠障害と呼びます。時差症候群・交代勤務睡眠障害・睡眠相後退症候群・睡眠相前進症候群・非24時間睡眠覚醒症候群および不規則型睡眠覚醒パターンに分類されます。
女性の体は「月経」「妊娠・出産」「閉経」を通して、大きなホルモン変化にさらされています。それに伴い睡眠も変調をきたしやすいのです。月経前には日中の眠気、妊娠中には日中の眠気や不眠、出産後は睡眠不足、そして更年期には不眠になりやすいという特徴があります。各ライフステージを分けて理解しておきましょう。
年齢とともに睡眠は変化します。健康な高齢者の方でも睡眠が浅くなり、中途覚醒や早朝覚醒が増加します。また睡眠を妨げるこころやからだの病気にかかると、不眠症や睡眠時無呼吸症候群などのさまざまな睡眠障害が出現します。原因に合わせた対処や治療が必要です。
子どもの生活時間の夜型化や睡眠時間の減少は、成長の遅れ・注意や集中力の低下・眠気・易疲労感などをもたらします。睡眠を妨げる肥満による睡眠時無呼吸症候群は、子どもにも増えています。適切な睡眠習慣と健康に関する知識を啓発していく必要があります。
昼間の眠気が強く、目覚めていられない場合（過眠症）は要注意です。ナルコレプシーなどの過眠症は、学業・仕事の妨げになるだけでなく、転倒・転落したり、交通事故の当事者となったりと、事故の危険性が高まります。睡眠時無呼吸症候群は放っておくと生活習慣病を悪化させます。検査を受け必要な治療を受けることが大切です。
不眠症とは、入眠障害（寝つきが悪い）・中途覚醒（眠りが浅く途中で何度も目が覚める）・早朝覚醒（早朝に目覚めて二度寝ができない）などの睡眠問題があり、そのために日中に倦怠感・意欲低下・集中力低下・食欲低下などの不調が出現する病気です。不眠は誰でも経験しますが、自然に改善して再び眠れるようになることが大部分です。ただし、いったん慢性不眠症に陥ると適切な治療を受けないと回復しにくいといわれています。不眠の原因はストレス・こころやからだの病気・薬の副作用など様々で、原因に応じた対処が必要です。不眠が続くと不眠恐怖が生じ、緊張や睡眠状態へのこだわりのために、なおさら不眠が悪化するという悪循環に陥ります。家庭での不眠対処で効果が出ないときは専門医に相談しましょう。睡眠薬に対する過度の心配はいりません。現在使われている睡眠薬は適切に使用すれば安全です。
快眠のための生活習慣にはふたつの役割があります。ひとつは直接的な役割で、「運動」や「入浴」のように習慣そのものが直接的に快眠をもたらす場合です。もうひとつは間接的な役割で、良い習慣で体内時計を24時間にきっちりと調節すれば、規則正しい睡眠習慣が身に付いて快眠が得られます。そのための習慣として「光浴」があります。そしてこれらの習慣はそれを行うタイミングが重要なことも分かっています。
睡眠をとりまく環境を整えることは快眠のための必須条件です。寝床内環境をつくる寝具選びは、よく眠るために重要なポイントとなります。首や肩に無理のない枕・適度な硬さのマットレスや敷き布団・フィット感のある掛け布団といったように、体への負担が少ない寝姿勢（寝相）を保つことができ、保温性と吸湿性・放湿性が良い寝具を選ぶとよいでしょう。
私たちは毎日ほぼ同じ時刻に眠り、同じ時刻に目が覚めます。このような規則正しい睡眠リズムは、日中の疲労蓄積による「睡眠欲求」と体内時計に指示された「覚醒力」のバランスで形作られます。健やかな睡眠を維持するために、夜間にも自律神経やホルモンなど様々な生体機能が総動員されます。睡眠にはサイクルがあります。夢を見る「レム睡眠」と大脳を休める「ノンレム睡眠」が約90分周期で変動し、朝の覚醒に向けて徐々に始動準備を整えます。
健やかな睡眠があってこそ十分な休養をとることができます。
現代生活はシフトワークや長時間通勤・受験勉強・インターネットやゲームをしての夜型生活など、睡眠不足や睡眠障害の危険で一杯です。睡眠不足による産業事故、慢性不眠によるうつ病や生活習慣病の悪化など、睡眠問題を放置すると日中の心身の調子にも支障をもたらします。
私たちは人生の3分の1を眠って過ごします。最も身近な生活習慣である睡眠にもっと目を向けてみませんか。
健康食品と薬との相互作用の事例について、血液凝固を抑制させる食品・コエンザイムQ10・ジュース類・カモミール・クレアチン・オコサコタノールの解説をします。
サプリメントと薬との相互作用の事例について、ビタミンB6・葉酸・ビタミンC・ビタミンD・ミネラルの事例を解説します。
食物と薬の相互作用において、薬物動態学的相互作用としては、「1. 食事の有無や特定の食事によって薬物の吸収量や吸収パターンが変化してしまう（食物中の脂質とグリセオフルビン）」「2. 食品中の特定成分が薬物の代謝に影響を与える（グレープフルーツジュースとカルシウム拮抗薬）」「3.栄養状態の変化によって薬の体内分布が変化する（低栄養状態と血中薬物濃度上昇、肝臓薬物代謝活性低下）」場合に分類できます。薬理学的相互作用では、薬物と食品成分の拮抗作用によってもたらされる相互作用が多く見られます（ビタミンＫとワルファリン、アルコールと薬物）。
食物・食品と医薬品との相互作用とは、摂取した飲食物が医薬品の主作用や副作用に影響し、医薬品の効力や副作用が増強したり減弱したりする現象です。これらの相互作用は作用機序の違いから二つのカテゴリーにわけられています。一つは食品成分が薬の吸収・分布・代謝・排泄の過程で影響する薬物動態学的相互作用であり、もう一つは食品成分が医薬品の効き方に協力的または拮抗的に影響することで起こる薬理学的相互作用です。
腸内には細菌がおよそ1000種類、100兆個も生息していることが知られています。体の健康には、腸内にビフィズス菌や乳酸菌などの善玉菌が占める割合を増やすことが重要です。善玉菌を増やすオリゴ糖や食物繊維を十分にとって、同居人である腸内細菌と協同して健康を作ることが大切です。
葉酸は水溶性ビタミンであるビタミンB群の一種です。数多くの疫学研究から、受胎前後における葉酸摂取により胎児の神経管閉鎖障害(NTDs: neural tube defects)の発症リスクが低減することが報告されました。そこで日本では2000年に厚生労働省から、妊娠可能な年齢の女性等に対する葉酸の摂取に関する通知が出されました。
食物繊維は小腸で消化・吸収されずに、大腸まで達する食品成分です。便秘の予防をはじめとする整腸効果だけでなく、血糖値上昇の抑制、血液中のコレステロール濃度の低下など、多くの生理機能が明らかになっています。現在ではほとんどの日本人に不足している食品成分ですので、積極的に摂取することが勧められます。
肥満症や高血圧などの生活習慣病は、環境や生まれつきの遺伝的な要素にも関係していますが、食習慣や運動習慣などの生活習慣にも大きく関わっていることが知られています。「7つの健康習慣」は米国のブレスロー教授が生活習慣と身体的健康度との関係を調査した結果から広く知られるようになりました。
大気中には、約20％の酸素が含まれており、生物はこの酸素を利用し生命活動を維持しています。酸素は、外部からの様々な刺激を受け、反応性の高い活性酸素に変化します。活性酸素は、細胞伝達物質や免疫機能として働く一方で、過剰な産生は細胞を傷害し、がん、心血管疾患ならびに生活習慣病など様々な疾患をもたらす要因となります。そのため生体内には、活性酸素の傷害から生体を防御する抗酸化防御機構が備わっていますが、活性酸素の産生が抗酸化防御機構を上回った状態を酸化ストレスといいます。
急性ストレスでは交感神経が働き、食欲を抑えます。慢性ストレスではストレスホルモンにより脂肪が貯め込まれるため肥満になりやすいですが、逆に痩せる人もいます。やけ食い・無茶食いは手軽なストレス解消法ですが、過ぎないことが大切です。カルシウムは脳の興奮を抑えますが、カルシウム不足＝イライラに直結はしません。
管理栄養士・栄養士は栄養や食の専門家として、健康の維持・増進と疾病の予防・治療等を目的に、病院・福祉施設・学校・行政・企業などに従事しています。2008年に「特定健康診査および特定保健指導」が制度化されたことにより、食生活の改善などにおいて、管理栄養士に求められる役割が一段と高まっています。
四季の旬の食材について、出回り期とその他の時期での成分の違いを解説します。ここでは秋と冬の食材について取り上げます。
四季の旬の食材について、出回り期とその他の時期での成分の違いを解説します。ここでは春と夏の食材について取り上げます。
最近QOL（生活の質）という言葉を耳にされることが多いと思います。食生活についても例外ではなく「QOLを高める食事」という表現が用いられるようになりました。そこで「QOLと食事の関係」について、様々な視点からご紹介したいと思います。
美味しいものは食べたいけれど、エネルギーの摂り過ぎには気をつけたいものです。毎日の食事では、同じ食材料であっても調理方法や調味料を使い分けることにより調理後のエネルギーを大きく変えることができます。そこで美味しく食べて摂取エネルギーを抑える工夫を考えてみましょう。
加工食品とは、食品になんらかの加工を施したものであり、その種類は多岐にわたります。加工食品は法律によって食品表示が義務付けられており、私たちはその情報を活用し、適切に選んだり扱うことが必要です。
