厚生労働省 生活習慣病予防のための健康情報サイト
厚生労働省 生活習慣病予防のための健康情報サイト
「健康づくりのための身体活動基準2013」で定められた基準を達成するための実践の手立てとして、国民向けのガイドライン「アクティブガイド」が示されました。『＋10（プラステン）：今より10分多く体を動かそう』をメインメッセージに、理解しやすくまとめられています。
厚生労働省の健康づくり運動である健康日本21《第2次》では、平成35年（2023年）までの身体活動・運動分野の目標を定めました。これらの目標を達成するためのツールとして厚生労働省健康局より発表されたのが「健康づくりのための身体活動基準2013」です。
身体活動支援環境のポイントについて、詳しく紹介しています。具体的には、身体活動支援環境の整備が必要な理由や、4つに分類される環境とその整備、他の領域との連携について記載しています。
※本シートは厚生労働省のホームページに掲載されています。
全身持久力（最高酸素摂取量）について詳しく紹介しています。具体的には、科学的根拠や現状、基準値の改訂理由などを記載しています。また、全身持久力を維持・向上させる方法についても紹介しています。
※本シートは厚生労働省のホームページに掲載されています。
身体活動による疾患等の発症予防・改善のメカニズムのポイントについて紹介しています。具体的には、代謝性疾患、心血管疾患、運動器障害、精神・神経疾患、一部のがんについて、発症予防・改善のメカニズムを記載しています。
※本シートは厚生労働省のホームページに掲載されています。
身体活動・運動を安全に行ううえで確認すべき事項やタイミング、注意点について紹介しています。「運動開始前の健康チェックシート」のほか、運動前、運動中、運動後の体調確認やウォームアップ・クールダウンについても記載しています。
※本シートは厚生労働省のホームページに掲載されています。
高血圧、2型糖尿病、脂質異常症、変形性膝関節症を有する人を対象とした、身体活動のポイントについて紹介しています。具体的には、基本的な考え方や身体活動の目安、実施するうえでの注意点などを詳しく記載しています。
※本シートは厚生労働省のホームページに掲載されています。
働く人（座って仕事をする時間が長い人）が職場で活動的に過ごすために、対策を講じるうえで参考になる理論モデルを詳しく説明しています。また、具体的な研究事例を紹介しています。
※本シートは厚生労働省のホームページに掲載されています。
筋力トレーニングの実施のポイントや具体例の説明、筋力トレーニングを実施する際の注意点などを詳しく記載しています。また、筋力トレーニングの健康増進効果についても紹介しています。
※本シートは厚生労働省のホームページに掲載されています。
高齢者を対象に、身体活動や運動に取り組むうえでの基本的な考え方、目安、具体例などを紹介しています。また、座りっぱなしの時間が長くなりすぎないよう注意することや、筋トレを週2～3日行うことを推奨しています。
※本シートは厚生労働省のホームページに掲載されています。
こどもを対象に、身体活動や運動に取り組むうえでの基本的な考え方、目安、具体例などを紹介しています。
※本シートは厚生労働省のホームページに掲載されています。
成人を対象に、身体活動や運動に取り組むうえでの基本的な考え方、目安、具体例などを紹介しています。また、座りっぱなしの時間が長くなりすぎないよう注意することや、筋トレを週2～3日行うことを推奨しています。
※本シートは厚生労働省のホームページに掲載されています。
「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」とは、厚生労働省が推進する「健康日本21（第三次）」における身体活動・運動分野の取組を推進するため、健康づくりに関わる専門家、政策立案者、職場管理者、その他健康・医療・介護分野における身体活動を支援する関係者を対象者として、身体活動・運動に係る推奨事項や参考情報をまとめたものです。
近年は「禁煙」「節酒」「食生活」「身体活動」「適正体重の維持」の5つの改善可能な生活習慣に「感染」を加えた、6つの生活習慣に関しては心血管疾患予防のみならず「日本人のためのがん予防法（5+1）」として科学的根拠に根ざしたがん予防の観点でも認知されてきています[1]。心血管疾患および、がん予防において、改善可能な生活習慣はほとんどが重複すると考えられており、より一層全国民に生活習慣の改善が期待されています。しかし、求められることが多い⼀⽅、なかなか取組を始められない、続けられないといった課題に直⾯することが多々あります。次に、⾝体活動・運動、栄養・⾷⽣活（健康的な）、禁煙に関しては、例やその有効性を紹介・解説します。
ナッジには、「経済的なインセンティブを用いない」ことが暗黙に含まれていることも多いです。経済学的なインセンティブとはお金・報酬を提供することを指し、行動変容の文脈では例えば、「運動をすることでお金がもらえる」ということです。本サイトのナッジの解説ページでは、この経済学的なインセンティブについては触れてきていませんが、行動変容という大きな枠組みを考えた際に、金銭などの報酬つまり正のインセンティブや、罰金などを伴う逆（負の）インセンティブも重要な位置づけを示すので、ここでは介入の強度や行動経済学・ナッジ×インセンティブの例を紹介します。
「望ましい⾏動」を科学的に後押しすること≒ナッジと説明してきました。しかし、⼈のバイアスや⾏動特性の知⾒を悪⽤して、必ずしも「望ましくない選択」に誘導、悪⽤もできてしまう点にも注意が必要です。
ナッジ手法の最大の特徴は、ついつい先延ばしにしてしまう（例︓夏休みの宿題など）、やらない方がよいのにやってしまう（例：喫煙）など、非合理ですが人間らしい私たちの行動の傾向（バイアス）を前提に行動変容のきっかけを提供することです。
がん検診や特定健診の受診率向上、特定保健指導の場面における運動習慣や食習慣の獲得など、自治体の職員や保健師などの専門職は様々な方法で受診勧奨や行動変容を促す努力を試みています。しかし、「健康無関心層」といった健康行動に興味がない人などをはじめとして、実際に人の行動変容を実現させるのは難しいと感じている方は多いと思います。このような「行動」に関する課題の解決策の一つとして注目されてきたのが「ナッジ」・「行動経済学」です。
アルコール依存症者本人が回復のために参加する自助グループ。
健康増進施設認定制度とは、厚生労働省が国民の健康づくりを推進するため、適切な内容の施設を認定して普及を図る目的で行っている制度です。健康増進施設には、運動型健康増進施設、温泉利用型健康増進施設、温泉利用プログラム型健康増進施設の3類型があります。
平成29年度～令和元年度 厚生労働科学研究「健康増進施設の現状把握と標準的な運動指導プログラムの開発および効果検証と普及啓発」によって作成された運動プログラムが、リーフレットとしてまとめられています。
特定健診・保健指導は、医療制度改革の一環として取り組まれる生活習慣病予防対策のひとつとして実施されている保健制度です。国保・健保といった保険者に、メタボリックシンドロームに焦点を当てた健診（特定健診）の受診率のアップと、運動・食習慣の改善を通した保健指導によりメタボ該当者やその予備群の減少を義務づけました。保健指導は運動習慣や身体活動の改善が重要な指導内容です。
身体活動には、健康上多くの利点があることが多数の疫学研究で証明されています[1][2]。それにもかかわらず、身体活動不足（physical inactivity）は世界規模で蔓延しており、世界規模で対策をとるべき公衆衛生上の問題になっています。そこで世界保健機関（WHO）は、2018年6月に「身体活動に関する世界行動計画2018-2030（Global Action Plan on Physical Activity 2018-2030［GAPPA］）」を発表しました。身体活動促進はSDGsの達成にも貢献します。多領域が協力して、社会としてシステムズアプローチで、相互利益（コベネフィット）を創出していくことが重要です。
運動を新たに開始する前の健康チェックは、安全・安心に運動を楽しむために必要です。状況に応じて、現実的に必要かつ十分なチェックを行いましょう。低から中強度の運動を徐々に始める分には医学的評価は不要な一方、高強度の運動を新たに始める場合は、医学的評価が必要なことが多くなります。ここでは、運動前の健康チェックに関する最近の考え方を紹介します。
座位行動とは、座った状態のみならず、横になって休んだりテレビを観たりするすべての状態のことです。近年、生活環境や仕事環境の機械化・自動化に伴い、身体活動不足に加えて長時間の座位行動が、多くの人々の日常生活全般に蔓延しています。
厚生労働科学研究の研究班において、政策決定者や政策担当者のほか、メディア関係者や学術団体の関係者などに対して、政策化への理解や支持を得ることを目的として、政策提言用のファクトシートを作成しました。各ファクトシートは、1.政策の必要性、2.現状、3.今後取り組むべきこと、4.期待される効果、5.よくあるQ&Aという、ほぼ共通した構成でわかりやすくまとめられています。国や自治体、企業などでたばこ対策を推進するにあたり、ご活用ください。
あなたが普段歩いているメッツ（＝運動強度）はどのくらいですか？
メッツが上がればエネルギー消費量が変わります。
普段の歩き方を改善してメッツアップしましょう。
健康増進法は、2002（平成14）年に公布された法律です。「国民の健康の増進の総合的な推進に関し基本的な事項を定めるとともに、栄養の改善その他の国民の健康の増進を図るための措置を講じ、もって国民保健の向上を図る」ことを目的としています。
健康日本21（第二次）とは、2000（平成12）年度～2012（平成24）年度に実施された「健康日本21（二十一世紀における国民健康づくり運動）」に続き、2013（平成25）年から行われている国民健康づくり運動のことです。
特定健康診査（特定健診）・特定保健指導は、40歳～74歳の被用者保険（健康保険組合や全国健康保険協会など）や国民健康保険の加入者を対象として実施されている、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）に着目した健診および保健指導です。
2019年に策定された「健康寿命延伸プラン」は、健康寿命の目標と、その目標を達成するための施策について定めたものです。2040年までに健康寿命を男女ともに2016年に比べて3年以上延伸し、75歳以上とすることを目指しています。
2018年10月に設置された「2040年を展望した社会保障・働き方改革本部」（本部長：厚生労働大臣）において「健康寿命延伸プラン」を策定するに当たり、健康寿命の現状や課題について整理を行う必要が生じました。そこで、厚生労働省は「健康寿命のあり方に関する有識者研究会」を立ち上げて健康寿命の定義や延伸目標などについて検討を行い、2019年3月に報告書をとりまとめました。
2019（令和元）年における我が国の平均寿命は男性81.41歳、女性87.45歳であり、健康寿命とはそれぞれ約9年、約12年の差があります。国民一人ひとりが健やかで心豊かに生活できる活力ある社会を実現し、社会保障制度を持続可能なものとするためには、平均寿命を上回る健康寿命の延伸を実現することが必要です。
健康寿命とは、集団の健康状態を表す健康指標の一つです。従来は平均寿命が広く用いられてきましたが、生きている状態（QOL：生活の質）を勘案することが重要であるとの認識が高まり、死亡データだけでなく生きている状態のデータを組み合わせた「健康統合指標」として健康寿命が着目されるようになりました。我が国では、WHOが2000年に発表した世界の健康寿命ランキングで日本が世界一であったことが取り上げられたのを契機に国民の関心を呼び、同年に策定された健康日本21（第一次）においても「健康寿命の延伸」を最大の目標とすることが掲げられました。
自宅での禁煙を強力にサポートしてくれる、デジタル機器を使った新しい治療「禁煙治療用アプリ及びCO チェッカー」について紹介します。
女性アルコール依存症者にはしばしば摂食障害が重複し、多くの若年女性アルコール依存症には、神経性やせ症や神経性過食症、過食性障害などの食行動異常がみられます。
たばこ葉やその加工品を電気的に加熱し、発生させたニコチンを吸入するたばこ製品。紙巻たばこに比べて健康影響が少ないかどうかは、まだ明らかになっていない。
「ロコモ（ロコモティブシンドローム）」とは、骨や関節の病気、筋力の低下、バランス能力の低下によって転倒・骨折しやすくなることで、自立した生活ができなくなり、介護が必要となる危険性が高い状態を指しています。下肢筋力を調べるテストと歩幅を調べるテストによって、ロコモ度を確認することができます。
ヒトの身体を構成する組織とその比率（身体組成）は、原子レベルから組織レベルのように、いくつかの視点からとらえることができます。スポーツ科学や健康科学の分野では、体脂肪の推定に応用できる多成分モデルのうち、組織レベルを脂肪組織と脂肪組織以外の組織の二つに区分する２組成モデルが広く用いられています。
健康体力づくりにおいて筋力・筋持久力が重要であることは言うまでもありません。しかし、運動指導現場で筋力・筋持久力を客観的評価するのは難しいことです。例えば、最も一般的な筋力指標である握力は、生命予後との関連が大きいものの、全身の筋力を反映するとは言い難いです。
有酸素能力のゴールデンスタンダードは、心肺運動負荷検査によって求められる最大酸素摂取量や最高酸素摂取量ですが、高価な測定機器と専門的な技能を必要とするので、ここでは、心肺運動負荷検査をせずに間接的に有酸素能力を推定する方法としてオストランドのノモグラム変法を紹介します。
65歳以上の方も身体活動を実践することによって、糖尿病、心臓病、脳卒中、がん、ロコモ、うつ、認知症などになるリスクが下がることが報告されています。
身体活動を実践することによって、糖尿病、心臓病、脳卒中、がん、ロコモ、うつ、認知症などになるリスクが下がることが報告されています。
わが国において交代制勤務は必要不可欠な勤務形態であり、交代制勤務に従事する勤労者の割合は年々増加の一途を辿っています。交代制勤務者は日によって勤務時間が異なり、睡眠時刻や食事の摂取時刻等が常に不規則になる生活を余儀なくされるため、体内に存在する生体リズムが乱れやすいと考えられます。
口腔の疾患はさまざまな全身疾患と関連していることが報告されており、口腔の健康状態は全身的な健康状態と密接な関連があります。そのため、口腔の健康状態を維持、改善するための歯科治療は、全身的な健康状態の維持にとって欠かせないものと考えられます。
ふだんから元気に体を動かすことで、糖尿病、心臓病、脳卒中、がん、ロコモ、うつ、認知症などになるリスクを下げることができます。「新しい生活様式」においても、生活の中で体を動かす機会をみつけたり、少しでも元気に体を動かす工夫をしましょう。
生活習慣病とは、食事や運動、休養、喫煙、飲酒などの生活習慣が深く関与し、それらが発症の要因となる疾患の総称です。日本人の死因の上位を占める、がんや心臓病、脳卒中は、生活習慣病に含まれます。
